MESA11の機能とは?製造実行システムが備える機能について解説!
ものづくり大国と呼ばれる日本の製造業は世界でもトップレベルですが、デジタル化への遅れや人手不足による熟練技術者の不足、新しいイノベーションが生まれにくい構造など、多くの課題があります。そうした課題を解決するための製造実行システムが備える機能にはどのようなものがあるのかを解説します。
製造実行システム(MES)の必要性とは
製造業は生産性を向上することが重要なポイントとなります。生産性とは労働力や資本などのリソース量に対して、どれくらいの成果があったかを示す指標です。そのためリソースを最適化する仕組みが求められています。
生産性を下げる要因としては、人手不足や過剰な在庫、部品調達の遅れ、作業ミス、ほか部門との連携不足、現場内の作業レベルの標準化などがあり、多くの課題を抱える企業も少なくありません。そうした課題を解消するための方法として注目されているのが製造実行システムであるMESです。
生産計画にもとづいて作業スケジュールを設計したり、管理者へ指示を出したり、作業手順を管理したりするのが主な役割で、工場の生産ラインのそれぞれの製造工程と連携して原材料や在庫、進捗状況などをリアルタイムで把握することが可能です。MESを使用することによって、製造現場の可視化が実現し、今ある資源の中でコストをおさえながらも高品質な製品を効率的に生産できます。
MESA11の機能
MESは製品により必要な機能が違うため決まったパッケージはありませんが、必要となる方法を定義してシステムを構築しています。アメリカのMES推進団体によりモノやヒト、全体を管理する11の機能が定義されており、この機能によって製造現場を見える化し、生産性の効率を実現しています。
モノの管理
モノの管理には、製品そのものだけでなく、製造や販売に必要な設の管理も含まれ、4つの機能があります。「生産資源の配分と監視」は、機械や人などの生産資源を監視、管理、予約、配分する機能で、対象としては生産装置や工具、技能、資材などです。
作業に必要な文章を編集、蓄積、記録を管理する「仕様・文章管理」、生産設備の定期保全や予防保全のスケジュールを作成、実行する「保守・保全管理」、製品の品質に関するデータを分析、管理する「品質管理」の機能もあります。
ヒトの管理
ヒトの管理としては3つです。「作業のスケジューリング」は生産計画にもとづき、詳細なスケジュールを作成する機能で、勤務シフトにも対応しています。作業の最適な順序を決め、作業者に指示する「作業手配・製造指示」や、作業者の状況を監視、管理し、一番適した作業割当を決める「作業者管理」も実現します。
全体の管理
全体の管理としては4つです。「データ収集」は作業工程の進捗状況をリアルタイムに収集して分析できます。生産状況を監視し、作業者の意思決定をサポートする「工程管理」もあり、例外がおきればアラートを発してくれます。
ほかにも仕掛品の場所の追跡や次の工程を把握する「製品の追跡と製品体系管理」、生産計画と過去の作業履歴を比較し、生産の最新状況を報告してくれる「実績分析」などでも活躍しているのです。
製造実行システム(MES)を導入するメリット
ここまで説明してきたMESの機能を活用することで、さまざまなメリットが企業にもたらされます。
現場の業務効率化
作業状況や在庫の把握がリアルタイムで確認することが可能で、無駄をなくすことができます。さらに、スケジュールの予測作業もできるため、業務の効率化につながります。また、データを収集することで蓄積されたデータより、設備のトラブルなどを早期に発見することもできるため、不良品の発生を未然に防ぐことも可能でコスト削減にもつながります。
追跡可能な体制
製造業は品質管理の向上も大きなポイントなので、追跡可能性という意味のトレーサビリティの確保が重要となっています。MESでは工程間の状況を把握し、追跡できるため、何か問題があってもすぐに対応が可能です。また、工程ごとに連携もとれるため、最適なスケジュール、稼働が実現できます。
業務の標準化が可能
製造工程に必要な情報をデータで蓄積しているため、作業手順や注意事項など作業に関する情報をシステム化できます。これまで熟練作業員のみが理解していたノウハウや技術の可視化ができるため、現場全体で情報を共有することが可能となり、業務の標準化が見込めます。つまり、一部の人間にだけ頼っていた業務を、どの社員でも対応することが可能となるため、結果、会社に対して大きな利益がもたらされることになるのです。
まとめ
製造業の課題を解決するために必要な製造実行システムが備える11の機能について紹介しました。導入することで、現場の業務効率化が実現し、追跡可能な体制のためトラブルがあってもすぐに対応が可能です、また業務の標準化も実現するため、会社にとって大きな利益をもたらすことができます。