近年の日本のものづくりにおいて大きな役割を果たすと考えられているのが製造実行システム（MES)です。これは人手不足やデジタル対応の遅れなどを抜本的に取り戻すことが出来るものであり、導入する企業がどんどん増えています。しかし、ただ導入すれば良いというものではなく、明確な意図をもって取り入れることが大切です。

製造実行システム（MES)とはそもそも何か

製造実行システム（MES)のMESとは、マニュファクチュアリングエグゼクションシステムの略であり、製造工程の把握や管理はもちろん、作業者への指示や支援などを行うシステムのことを指します。

生産管理システムの1つでありながら、工場の生産ラインの各製造工程と連携を取ることが出来ます。作業の手順を管理したり、入荷や出荷をコントロールしたりすることが出来るため、製造業の分野で特に重宝されています。製造実行システム（MES)には11の機能がありますが、これらを全て使わなければならないということではなく会社のタイプに応じて取捨選択をすることが大切です。

製造実行システム（MES)とよく似たシステムとして、ERPがありますが明確に区別されます。MESは詳細な良品条件を作り、製品のばらつきを抑える仕組みがあります。ERPはそのような目的で利用されるものではないので、両者には大きな違いがあるといえるでしょう。

日本の製造業のレベルは世界的に見ても非常に高いです。しかしながら、デジタル化という点においては決して世界上位とは言えない現状があります。現在のところでは技術面で優位に立ちながら、デジタル面では非常にもろい部分が見え隠れします。ドイツやアメリカでは製造業の競争ルールを変えようとする動きがあり、その展開次第では日本は不利な状況に立たされてしまいます。

MESの将来的な重要性とは何か

以前の製造業の競争相手と言えば、日本国内にある同業他社でした。しかし、日本の人口増加がストップし、むしろ減少に転じている今では日本国内だけを商売の相手にしていても利益を拡大させることが出来ません。そのため、世界的な競争の中に身を置くことが必然になりつつあります。

そんな中で莫大な開発投資を行う中国、高い技術を持つアメリカ、戦略的な展開を得意とするドイツなどを相手にしなければなりません。自動車や工作機械、産業用のロボットなどは日本がリードする分野ですが、これがいつまでも続くとは限らないのが実際のところです。

かつて日本が圧倒的なリーディングカントリーであった家電や携帯電話、パソコンも現在ではトップシェアから遠のいています。このようなことが起こっている背景には人手不足、デジタル化の遅れ、イノベーションの不発などが挙げられます。精度の高い製品を作ることが得意であっても、それだけでは魅力的な製品を作ることが出来ません。これらの課題をクリアするために製造実行システム（MES)が重要となります。

製造業はハードウェアを生産することが最大の役割です。その制作物によって最終製品メーカー、サプライヤー、素材メーカーに大別することが出来ます。それぞれが社会を構成する上で欠かせない企業となっています。もしも、1つが倒産してしまうと大きな混乱が起きかねません。

製造実行システム（MES)で少量多品種生産が可能に

製造業にとっての大きなリスクの1つは在庫を抱えすぎてしまうリスクです。在庫がなければ売り上げを増やせませんが、在庫が大きいとその分企業の経営は圧迫されてしまいます。そこで製造実行システム（MES)を活用した少量多品種生産が重要となります。ユーザーの個別要件に対応し、必要なものを確実に用意することが安定した経営につながります。

従来であればおおよその需要を見越して見込み生産と呼ばれる手法がとられていました。ところが、昨今では顧客のニーズが複雑化していることもあって、見込み生産が不発に終わるケースも増えています。そこで需要調整型の生産を行う必要があります。需要調整型の生産はデマンド型とも呼ばれます。1つの製品を複数の工場で柔軟に生産出来れば、むやみに在庫を抱えてしまうこともありません。

製造実行システム（MES)には工場の生産工程、生産ラインにある機械やロボット類などの整備に関するオペレーションが含まれます。設備の保全オペレーション計画の実行管理などを行うことも出来るので、これまでにこういったシステムを利用したことがなかった方にもうってつけといえるでしょう。製品や在庫の品質オペレーションについてのシステムも含まれ、その領域はMOMとも呼ばれます。生産コストを下げるために何が必要となるのか、どの分析にも製造実行システム（MES)はうってつけです。

製造実行システム（MES)は日本の製造業において追い風となるシステムです。デジタル化の遅れを取り戻せるだけでなく、新しいイノベーションのきっかけにもなりえます。自社にとって必要なシステムを活用できるように、柔軟に取り入れることが大切です。